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大学概要と基本情報
機能強化に向けた組織改革

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グローバル化の進展著しい現代社会にあって,大学は,国際的に通用する人材の育成とその基本となる学位の質保証を着実に発展させていかなければなりません。こうした教育の質を担保し,また社会の様々な問題の解決に貢献していくためには,研究機能の一層の向上が不可欠です。さらに,大学が果たすべきこれらの役割を十分に発揮できるよう,自律的なガバナンスを確立する必要があります。筑波大学では,このような認識に立って教育研究体制の改革に取り組んでいます。

検討の経過

教育研究体制の見直しは,今期中期計画に掲げた本学の重要施策です。
平成21年度から教育,研究,業務運営の全般にわたって現状の課題整理を進め,平成22年1月に「教育研究体制の在り方検討委員会」を設置して全学的な検討体制を整えました。
同委員会では,平成22年10月に中間報告をまとめ,全学的な報告会・意見募集,部局別対話を実施し,それらを通じて得られた意見も踏まえて,平成23年2月に見直しの基本方針として「今後の教育研究体制の在り方について」をとりまとめました。
これを踏まえて具体的な制度設計を進め,平成24年4月から全面的に新たな教育研究体制に移行しました。

改革の概要

今回の教育研究体制の改革は,教員の所属組織の新設を骨子としています。
新たな教員組織である「系」は,教育と研究の双方に基本的な責任を持ち,全学的な見地から,当該分野の発展及び他の分野との連携・協力を総合的かつ計画的に推進するものと位置付けています。
教員は「系」に所属し,教員個人の基盤的・恒常的な研究を行いつつ,学群・学類,研究科・専攻,センター等において,それぞれの組織の目的に即した教育研究を担います。

多様化・高度化する教育研究のニーズに的確に対応していくためには,各教育研究組織が,固定的・閉鎖的になることなく,常に人材養成目的あるいは研究上の目的を達成するために必要な担当教員から構成されることが重要です。また,学問の進展や社会の要請に応じて,新たな教育研究プログラムの創出や組織の改組再編を柔軟に展開していくことも必要です。さらに,限られた資源を有効に活用して教育研究の質を持続的に向上させていくためには,適当な規模の基本的な人的基盤を教員組織として形成し,それを基盤として多様な教育研究活動を機能的に展開していく体制が有効と考えられます。
このような観点から,教員の所属組織と個々の教育研究組織の編制の在り方を区別した新たな教育研究体制を構築することとしました。

教員の所属組織を,学群・学類,研究科・専攻,センター等の教育研究組織から独立した組織として編制・運営することにより,各教育研究組織は,複数の教員組織から異なる分野の教員の参画を求めることが可能となり,学際融合・領域横断的な教育研究を一層柔軟に行うことができるようになります。これにより,教育・研究・運営の全般にわたって,一層の機能強化を図ることを目指しています。

  • 教育面では,学生本位の視点に立って,学位を与える課程を中心とした教育の在り方を徹底し,学位の質の保証と,社会のニーズを踏まえた柔軟な教育の展開をよりよく実現できる体制とする
  • 研究面では,多様な形態の研究活動をより柔軟に展開できる体制とするとともに,研究グループを活性化するための支援制度やセンターの機能強化策を導入し,研究機能の一層の向上を図る
  • 運営面では,新たな教員組織として,教育と研究の双方に基本的な責任を持つ教員集団を形成することにより,人的資源を有効に活用して多様な教育研究活動を機能的に展開し得る体制とする

筑波大学は,国際的な通用性・卓越性を高めるべく,この新しい体制を基盤として,教育研究の質の向上に向けた取組を強力に推進します。

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