7月3日、本学国際局グローバル・コモンズは、本学の学生及び教職員を対象に夏季休業前の海外危機管理セミナーをオンラインで開催しました。また、未来社会デザイン棟のプレゼンテーションスペースにて、セミナーのオンサイト視聴会場を設けました。

セミナーでは、外務省領事局海外邦人安全支援室から増山 裕 氏をお招きし、「海外における留学生の安全対策」をテーマとして、海外へ行く前の事前の情報収集や現地での様々なリスク等についてご講演いただきました。続いて、医学医療系の鈴木 広道 教授より、「海外に行く際の、気軽にできる感染症予防」をテーマとして、海外での感染症のリスクや感染対策、及び海外へ行く前の感染予防証明等についてご講演いただきました。最後に、スチューデントサポートセンター国際交流支援室の野村 名可男 准教授から、「海外渡航にむけた準備とその心得　-学生の皆さんが海外渡航する際の7つのチェック事項-」について、渡航前の学内手続き等を含めてご説明いただきました。

学生、教職員合わせて約70名（オンライン約60名、オンサイト約10名）が参加し、参加者からは

「はじめての海外でもわかりやすかった。必要な手続きを確認できた」

「日常生活の中では得られない知識や視点を知ることができ、非常に有意義な経験となった。」

などの声が寄せられました。

国際局グローバル・コモンズでは、今後も本学の学生及び教職員の海外危機管理に関する意識の向上を推進すべく、定期的に当セミナーを開催予定です。

なお、今回のセミナーについては、manaba「海外安全危機管理コース」（本学学生及び教職員のみ視聴可）に動画等を後日アップロード予定です。

7月6日、ウズベキスタンの中央アジア国際研究所の代表団が本学を訪問しました。代表団はJavlon Vakhabov所長、Kadambay Sultanovウズベキスタン大統領府ユニット長、Bakhtiyorjon Salomov主任研究員、Nozima Mansurova上級研究員の4名で、本学からは永田 恭介 学長、大根田 修 副学長（国際担当）、竹中 佳彦 副学長（教育担当）、臼山 利信 中央アジア地域責任者、ダダバエフ ティムール 人文社会系教授、岩見 早苗 国際室担当課長が応対しました。

会談では、教育・研究交流、人材育成、シンクタンク間連携を通じた中央アジアと日本の関係強化について意見交換が行われました。

今後、筑波大学とウズベキスタンの教育・研究機関との更なる学術・学生交流の深化が期待されます。

6月5日、筑波大学はインド・スポーツ庁（Sports Authority of India）と基本合意書（MoU）を締結しました。

本MoUは、スポーツ分野における両国間の関係と協力を、より一層促進・強化していくことを目的としています。体育やスポーツ教育、コーチの育成、スポーツ科学・医学等の分野における研修、共同研究、人材交流、そして重点競技における選手・コーチへの専門的なトレーニングなど、さまざまな取組みを通じて、スポーツの発展を支える人材を育て、競技力を高め、両国の関係をさらに深めるものとなります。

本MoUを基に、筑波大学とインド・スポーツ庁との間で、スポーツ科学・教育を起点としたさらなる交流促進と連携の深化が期待されます。

筑波大学附属病院の石津 智子 副病院長が、Lucky FM茨城放送 土曜夜の番組「週刊ニュースポ！」に出演し、茨城県と取り組む高血圧対策、それに心不全の予防と治療の重要性などを語りました。インタビューは、午後7時35分すぎから20分間にわたり、番組キャスターの柴田 明子 さんが聞きました。

石津副病院長は、筑波大学医学専門学群（現・医学群）を卒業した後、国内外で研鑽され、2024年に循環器内科の教授に就任。そして、今年4月からは女性医師としては初めてとなる副病院長に就任されています。

循環器内科が扱うのは、心筋梗塞、弁膜症、心不全などで、それを引き起こす要因として高血圧があげられています。

茨城県は現在、「いばらき高血圧ゼロアクション」を実施し、筑波大学附属病院もこの施策を支援しています。野菜摂取を促進し、血圧測定の習慣化、早期治療など、県民の皆さんに高血圧へ対処することの重要性を認識し、行動（アクション）してもらうことを目指しています。行動すれば、抽選でプレゼントも付くというキャンペーンになっています。

高血圧患者は全国で4300万人とされていますが、これについて石津副病院長は番組の中で、高血圧に対して行動していくことの大切さを強調しています。

「高血圧は薬を飲むと大体はコントロールできます。高血圧ということを知らない人がいる一方、高血圧と言われても、そのままにしてしまう人もいます。病院で受診し、薬を飲めば、コントロールできるということを知っていただきたい。」

「予防もとても大事です。高血圧に対して、アクションすることは、心臓病への予防という意味でも大事なことです。」

また、閉経後の女性に見られる血圧上昇やコレステロール値の上昇にも注意を払うこと、このような状態が心筋梗塞を引き起こす可能性についても語りました。

「茨城県の数値の中で、私が心配しているのは、女性の心筋梗塞の死亡率が結構高いことなんです。心筋梗塞は、やはり男性が多いんですけども、女性も色々と体の変化はある時に、胸はなんとなく苦しいと思ったら心筋梗塞だったということもありますので、そこは女性も対策をして欲しいと思います。」

心不全に関しては、バイエル薬品と連携した取り組みに触れ、心不全の早期発見や早期診断、重症化予防に努めているとしました。

健康寿命への関心が高まる中、高血圧や心不全への認識を深め、適切な予防や治療によって、県民の健康寿命を延ばしていく必要性も語っていました。

Lucky FM茨城放送は、水戸周辺では94.6MHz、つくば周辺では、88.1MHzで聴取できます。聴取地域も千葉県、埼玉県、東京都の多くの地域でも可能となっていて、聴取エリア内人口は約2,000万人とのことです。

6月25日及び26日に、日欧デジタル基盤ネットワークの第二回シンポジウムがベルギー・ブリュッセルで開催され、本学から永田 恭介 学長をはじめとする複数の教員が参加しました。

日欧デジタル基盤ネットワークは、筑波大学とグルノーブル・アルプ大学が共同で立ち上げたプラットフォームであり、人工知能、次世代半導体、量子技術といったデジタル基盤技術分野における課題に対し、日本と欧州連合の機関が連携して取り組むことを目的として、最先端の研究や人材育成の強化を推進しています。

2025年に開催されたキックオフシンポジウムに続く第二回目となる本シンポジウムには、日欧のネットワーク参加機関および招待機関から、デジタル科学技術分野を牽引する研究者、企業関係者、政府関係者など60名を超える関係者が参加しました。会期中は、「Computation」「AI」「Sustainability」の各テーマに分かれたパラレル・セッション等を通して、日欧連携の方向性について活発な意見が交わされました。

最終日にはシンポジウムでの議論を集約したプレスリリースやホワイトペーパーの発表が行われ、欧州連合の研究助成枠組みであるHorizon Europeへの共同申請など、今後の連携に向けた具体的な動きが確認されました。さらに、2027年に日本で第三回シンポジウムを開催することを目指し、参加機関間で協議を進めることで合意し、本シンポジウムは閉幕しました。

永田 恭介 学長がベルギーにおいてインターユニバーシティ・マイクロエレクトロニクス・センター（IMEC）、ハッセルト大学及び欧州連合日本政府代表部を訪問しました。

各機関とは、日欧デジタル基盤ネットワークの取り組みを中心に協力を進めていることから、同ネットワークの第二回シンポジウムがベルギー・ブリュッセルで開催された機会を捉え、欧州連合日本政府代表部・科学技術フェロー 松本 健 氏（本学修了生）の支援のもと本訪問が実現しました。

6月24日に実施されたIMEC及びハッセルト大学訪問には、永田学長とともに大根田 修 副学長（国際担当）、櫻井 岳暁 執行役員（研究マネジメント担当）が参加し、両機関との更なる連携に向けた活発な意見交換や先進研究施設の見学を行いました。

6月26日には永田学長、大根田副学長が欧州連合日本政府代表部を訪問し、相川 一俊 特命全権大使と会談を行いました。永田学長から相川大使に、開催中の日欧デジタル基盤ネットワークシンポジウムへの欧州連合日本政府代表部による後援に対する感謝が示されたほか、欧州連合が実施する研究助成プログラムHorizon Europeの枠組みを活用した日欧の学術連携について等、双方によって深い洞察が共有されました。

6月23日、スチューデントサポートセンター国際交流支援室主催による、国際色豊かなファッションショーと多文化クイズを楽しむ交流イベントが開催されました。
会場にはさまざまな国・地域にルーツを持つ学生が集まり、それぞれの伝統衣装や国を代表する装いを身にまとって交流を楽しみました。また、留学生を対象とした浴衣の着付け体験も行われ、日本の伝統的な装いを楽しむ姿が見られました。

ファッションショーでは、東ティモールのタイス、エジプトのガラベーヤ、日本の浴衣などの衣装をまとった学生がランウェイを歩きました。さらに、ペルー、東ティモール、エジプト、日本出身の学生によるプレゼンテーションも行われ、それぞれの衣装や文化について紹介されました。
その後行われた多文化クイズでは、各国の伝統や習慣、文化に関する問題が出題され、楽しみながら異文化への理解を深めていました。

参加した学生からは、

「エジプトの文化について紹介したいと思い、参加しました。習慣や服装だけでなく、母国のさまざまな伝統やアイデンティティについてもお話ししたかったのです。 そして私自身もさまざまな国や文化について学ぶことができました。筑波大学では、このような多様な文化を知り、文化交流を促進するイベントがよく開催されていると思います。貴重な経験ができて、本当にうれしく思います。」

「浴衣を着るのは今回が初めてですが、とても良かったです。デザインもとてもかわいくて、すごく気に入りました。日本での忘れられない思い出になると思います。」

「クイズは出題者がそれぞれの国の出身者だったので、検索で調べても出てこないようなこともたくさん知ることができました。今まで関わったことのない留学生の方々も来られていたし、学期によって交換留学生も新しい方が来られるので新しいつながりができました。」

といった感想が寄せられました。

学生同士が互いの文化や価値観に触れながら、交流を深める機会となりました。

6月19日、筑波大学の加藤 光保 理事・プロボストはマレーシアのマラヤ大学、ザムリ副学長（学生担当）を表敬訪問いたしました。

ザムリ副学長は、本年1月に筑波大学において、マラヤ大学と本学の共催により開催された「Global Student Leadership Summit 2026（GSLS2026）」の統括責任者を務めており、本訪問は同サミット以来の再会の機会となりました。両者は、同サミットの成果を振り返るとともに、今後のさらなる連携の可能性について意見を交わしました。

当日の表敬訪問には、マラヤ大学より Yvonne Lim Ai Lian 副学長補佐（Associate Deputy Vice-Chancellor）が出席し、筑波大学からは辻村学際サイエンス・デザイン専門学群長らが同席いたしました。

引き続き行われた意見交換においては、両大学の協働を一層深化させる観点から、以下の諸点について幅広い議論が展開されました。

まず、GSLSを通じて実現された日本とマレーシアの学生交流がもたらした成果について確認がなされ、異文化理解の深化やリーダーシップ育成、さらには将来にわたる人的ネットワーク形成に寄与した点が高く評価されました。

また、2026年6月にマラヤ大学日本語クラブの主催により開催された花火大会に、筑波大学マレーシア校の学生が参加したことについても言及がありました。同イベントは、日本文化を媒介とした交流の場として、学生相互の親近感を醸成し、日馬両国の学生間の距離を縮める契機となったものであり、教育的意義の高い取り組みとして認識が共有されました。

今後の学生交流のあり方については、こうした花火大会をはじめとする文化的行事やスポーツ大会を活用し、筑波大学マレーシア校のみならず本学本校の学生を含めた多層的な交流機会の創出を図ることが重要であるとの認識で一致しました。

さらに、マラヤ大学が展開する「International Student Mobility Programme（ISMP）」については、インドネシアやタイなどへの短期研修を含む正課教育として実施されている点に着目し、本学が推進する国際共修プログラムとの連携により、共同での教育プログラムの実施を検討することで合意しました。

研究者交流の分野においては、日本語および中国語などの言語教育のほか、障害者教育に係る取組についても、双方の強みを生かした連携の可能性が示されました。

加えて、教職員を対象としたNon-academic staffのモビリティプログラムについても、その重要性に鑑み、制度的な枠組みの構築を含めて推進していくことが提案されました。

これらの取り組みについては、双方にとって最適な時期および実施形態を見極めつつ、段階的かつ計画的に実施していく方針が確認されました。

本訪問は、両大学の協力関係をさらに深化させる契機となるものであり、今後の教育・研究および人的交流の一層の発展が期待されます。

6月11日イタリアのトリノ大学より、Christina Prandi 学長を筆頭に、Luisella Celi 研究担当副学長、David Lembo 国際担当副学長、Stefania Maria Beole 自然生命科学研究戦略担当学長補佐、Mariasilvia Ciola 国際プロジェクト担当学長顧問、Federico Maria Petrucci 人文社会科学研究戦略担当学長補佐、Stefano Palmieri 広報担当の7名と、在日イタリア大使館のGianluigi Serianni 科学・技術・イノベーション担当官から成る、計8名の訪問団が本学を訪問しました。Prandi学長およびCiola氏は2023年2月に続く2度目の公式訪問となります。本学からは永田 恭介 学長、遠藤 靖典 研究担当副学長、大根田 修 国際担当副学長、初貝 安弘 数理物質系長、中田 和人 生命環境系長、鈴木 健嗣 システム情報系長、中條 達也 数理物質系教授、山路 恵子 生命環境系教授、壽崎 拓哉 生命環境系教授、Utada S. Andrew 生命環境系准教授らが一行を迎えました。

冒頭のご挨拶で、永田学長はトリノ大学の再来訪に感謝の意を表すると共に、今後の連携構築について前向きな意見を述べられました。これを受けてPrandi学長は、両大学間の包括的な連携への期待と共に、重点分野における共同研究について、多様な可能性を示されました。続く研究紹介では、本学から4名の研究者による発表が行われました。双方で活発な意見が交わされ、両大学間の共同研究や全学交流協定締結の可能性について前向きな協議がなされました。今回の訪問をきっかけに、トリノ大学との連携の前進が期待されます。

6月10日、トルコ共和国より、トルコ・日本科学技術大学（TJU）のMustafa Verşan Kök 学長および三原 久和 プロボスト、在トルコ日本国大使館・本村 宏明 公使 が来訪しました。 Kök学長は2度目、三原プロボストは3度目の公式訪問となります。

本学からは、永田 恭介 学長、遠藤 靖典 副学長・理事（研究担当）、大根田 修 副学長（国際担当）、小野 正樹 人文社会科学研究群長、岡島 敬一 システム情報工学研究群長、黒田 眞司 教授（数理物質系）、岩見 早苗 担当課長（国際室）が一行を迎えました。

冒頭、両学長による表敬のご挨拶に始まり、 Kök学長によるTJUの概要紹介と、開学に向けた準備状況等についてのプレゼンテーションが行われました。続いて、同大学と本学の全学交流協定調印式が執り行われ、全学協定の正式締結に至りました。その後の意見交換では、Kök 学長が本学との連携推進への強い意欲を述べるとともに、重点分野である地震に対するリスクレジリエンス、水素等のエネルギー領域、さらに日本語教育の拡充等において、双方の強みを生かした多岐にわたる交流への期待が、両大学から示されました。

この度の全学交流協定締結により、両大学間の学術交流の活発化が期待されます。

本協議会は、これまで個別プロジェクトを中心に進められてきた連携を横断的に強化し、地域全体が一体となって研究教育を推進する体制として、新たな共創体の実現を目指すものです。

当日は、対面とオンラインを併用したハイブリッド形式で開催され、今後の検討の進め方や共創体構想の方向性について意見交換が行われました。

今後は、各機関への意見照会や実務者級の会合を重ねながら、共創体設立に向けた協議を着実に進めていきます。

筑波大学附属病院では、株式会社都市開発 代表取締役社長 塚田 純夫 氏からのご寄附により整備した高規格救急車の導入を記念し、披露式を開催しました。

本件は寄附により実現したものであり、本学医療活動への多大なるご支援に対し、心より御礼申し上げます。

本車両は、重症患者搬送に加え、急性期治療を終えた患者を地域医療機関へ移送する下り搬送や、地域医療機関からの受入れに対応する広域搬送にも対応する機能を備えています。
さらに、災害時における医療活動にも活用可能であり、平時・有事の双方において重要な役割を担うものです。

披露式では、平松附属病院長が以下のようにコメントしました。

今年度の診療報酬改定などで下り搬送という当院に入院した患者を地域の医療機関へ運ぶというシステムができました。これにあわせる形でこの救急車を導入できたということは非常に病院にとっても意義深いと考えています。
附属病院には新たな責任が発生しますので、患者さんの安心・安全のために医療従事者の力をあわせてさらに邁進してまいります。

また、ご支援いただいた株式会社都市開発 代表取締役社長 塚田 純夫 氏は以下のようにコメントしました。

地元出身、そして地元企業として、命と健康を守る筑波大学附属病院のお役に少しでも立ちたいとの思いで、今回の支援に至りました。
この救急車が、医療従事者の力となり、一人でも多くの患者さんの安心につながることを願っております。
今回を契機に、今後も地域とともに歩み、筑波大学および附属病院の発展に貢献していければと思います。

筑波大学附属病院では、本車両を活用し、安全で質の高い搬送体制の構築を図るとともに、地域医療機関との連携を一層強化し、地域医療の充実に向けて取り組んでまいります。

5月20日から22日にかけて、イギリス・ブリストルで開催されたWorldwide Universities Network Annual General Meeting 2026に、永田 恭介 学長、大根田 修 副学長（国際担当）、遠藤 靖典 副学長（研究担当）、福重 瑞穂 助教（国際局・医学医療系）が参加しました。

Worldwide Universities Network（WUN）は、グローバルな課題の解決を目指すトップレベルの研究大学24校が参加する世界的な大学間ネットワークで、本学は2024年6月から、日本で唯一のメンバー大学として加入しています。

メンバー大学の一つであるイギリス・ブリストル大学がWUN事務局の共同ホストとなって開催された今年のAnnual General Meetingでは、これまでのWUNの取り組みにより得られた成果について共有されたほか、今後WUNが目指すべき方向性や、共同研究支援制度の更なる改善についてなど、3日間のプログラムを通してメンバー大学間で盛んに議論されました。

本学は今後も、WUNメンバー大学間の交流を深め、研究・教育を通じた世界的な課題解決への貢献に努めていきます。

5月29日に前夜祭、5月30日に本祭が、未来社会デザイン棟・平砂学生宿舎エリアを会場として開催されました。今年のテーマは「祭生飛躍～新しく生まれ変わった宿舎祭」です。

前夜祭では、バンドサークルによる野外ライブ、筑波大学ジャズ楽団 Neopolice BIGBANDによるJAZZ演奏、ファイヤーパフォーマンス団体 火廻による迫力ある炎舞、火文字の点灯など、多彩なステージ企画が行われ、多くの学生で賑わいました。

本祭は、津軽三味線倶楽部無弦塾やときめき太鼓塾、応援部ＷＩＮＳによる力強いパフォーマンスで幕を開け、永田学長および宿舎祭実行委員会委員長 中山 空 さん（情報学群 知識情報・図書館学類 3年次）の挨拶を経てスタートしました。

(野外ステージパフォーマンス)

日中は未来社会デザイン棟および平砂学生宿舎エリアでの模擬店や御輿パフォーマンスなどが行われ、会場は終始活気に包まれました。

夕方には野外ステージでゆかたコンテストと表彰式が実施され、会場があふれるほどの来場者で大盛況となりました。最後は、夜空を彩る華やかな花火が打ち上げられ、祭りを締めくくりました。

「やどかり祭」の開催を通じて、「新入生や在校生の交流を深め、かけがえのない仲間との思い出をつくる」という目的を十分に達成することができました。また、今年は未来社会デザイン棟の開所式もあり、学生宿舎入居者以外の学生や学外からの来場者も多く、大変な賑わいとなりました。

(表彰式)

6月1日、筑波キャンパスにおいて大学生・大学院生を対象にした特別セミナーを開催しました。

本セミナーは、本学と三井住友フィナンシャルグループとの間で締結した包括的連携協定に基づき実施したものです。人文社会系 柏木教授の担当授業「北アフリカの経済と社会」との連動企画として、三井住友銀行の現役為替ディーラーらを招き、中東情勢の緊迫化が世界経済・金融マーケットに与える影響や金融と経済発展の関係について、市場部門のプロの視点で分かりやすく解説していただきました。

(講義の様子)

講師の紹介後、まず三井住友銀行市場営業部の納谷 巧 氏（本学卒業生）から、イラン情勢と世界経済への影響について、中東情勢や地政学リスクを受けた為替マーケットの動向や、世界情勢の動きが価格に反映されるメカニズムについて解説がありました。

続いて、三井住友銀行市場資金部の其田 詩織 氏から、世界の経済発展を支える金融の役割として、ALM（Asset Liability Management）という仕事の役割と重要性について解説がありました。

当該授業科目を履修する学生以外に、本セミナーに関心のある大学生・大学院生を対象としたこともあり、当日は約130名の大学生・大学院生が出席しました。講義終了後も、講師へ質問する学生の行列ができるなど、開発経済学の視点から中東・北アフリカ経済を分析する授業と連動し、多くの大学生・大学院生が金融と経済発展の関係を間近に学ぶことができる貴重な機会となりました。

(講義の様子)

5月26日、フランス・パリ＝サクレー大学より、Delphine Placidi-Frot 国際担当副学長をはじめとする8名が本学を訪問しました。

本学からは大根田 修 国際担当副学長、櫻井 岳暁 大学執行役員（研究マネジメント担当）、猿渡 康文 学長室次長、重田 育照 計算科学研究センター長、櫻井 鉄也 人工知能科学センター研究統括、飯田 賢穂 人文社会系准教授、大須賀 健 計算科学センター教授、大門 優 システム情報系教授、Utada S. Andrew 生命環境系准教授らが一行を迎えました。冒頭、大根田副学長による歓迎挨拶に続き、Placidi-Frot副学長から、パリ＝サクレー大学の概要に関するプレゼンテーションが行われました。本学からはトランスフォーメーションコネクト機構の概要に関する説明の他、今後の共同研究の更なる発展に向けて協議しました。

意見交換の前後には計算科学研究センター 重田 育照 センター長、国際統合睡眠医科学研究機構 柳沢 正史 機構長を訪問し、関係者との活発な議論が交わされました。

今回の訪問を機に、本学とパリ＝サクレー大学との交流のさらなる発展が期待されます。

国土技術政策総合研究所（国総研）と筑波大学は、連携大学院制度を活用して、令和9年4月から国総研において博士課程学生の研究指導を組織的に行う連携大学院を設立します。これに先立ち、6月1日付で、河川、道路、建築の各研究部に所属する7名に筑波大学の教授又は准教授を委嘱する任命式が行われました。

「連携大学院方式」とは、研究機関の研究者を筑波大学の教員として迎え、その機関の研究環境を活用しながら研究指導を行うもので、大学院生は、大学において必要な授業科目を履修しつつも、主に研究機関を学びの場所として通いながら、単位取得や修了していくというものです。
今回の開設で、国総研にある大規模な実験施設や、研究・観測データ、政策研究の蓄積等の知見を活かしながら、社会課題に向き合う博士人材が育成されていくことが期待されています。

任命に先立ち、国総研の佐藤 寿延 所長が次のような挨拶を行いました。

「国総研は、住宅・インフラ分野における唯一の国の研究機関として技術を原動力に安全・安心で活力と魅力ある国土と社会の実現を目指して活動を行ってきました。今回、新たに教授等に発令されるのは、自らが学生の指導を行いたいと熱意をもって手を挙げた職員たちです。この連携大学院により、実務と理論に精通した高度な技術を有する人材の育成・輩出されることを期待しています。」

次に永田 恭介 学長も、次のような挨拶で今回の意義を語りました。

「この連携大学院が、新たな教育と人材の育成のスタートになると確信しています。国の政策を行っている研究所は、国が何を必要とし、何を目指しているのかが分かりますので、学生に指導していただくのは、ありがたいことです。筑波大学の連携大学院で学ぶ大学院生は、現在およそ500人余り、これを3倍に増やす計画を始めたばかりなので、国総研との連携は大変ありがたいことであります。」

国総研は、気候変動に関しては頻繁化する豪雨を見据えた治水計画・河川管理、道路に関しては軟弱地盤対策や道路の地震防災情報システムの導入など安全な道路維持、建築分野においては木造建築の耐震・耐風など耐久性の維持向上といったように、様々な社会的課題の解決に向けた取組を推進しています。

任命式には、国土交通省の酒井 庸行 副大臣も出席され、祝辞を述べるとともに、産官学で連携した科学技術人材の育成への期待感を述べました。
この後、永田学長から各研究者への教員の発令書が手渡され、国総研側に設置される「連携大学院推進本部」の除幕式も行われました。

(連携大学院教員任命の様子)

学生が地域社会や企業と日常的に交流できる新たな拠点「未来社会デザイン棟」の全面供用開始を記念して5月30日に開所式を開催しました。

開所式には、来賓として、国光 あやの 衆議院議員、上月 良祐 参議院議員、加藤 明良 参議院議員、五十嵐 立青 つくば市長、安藤 真理子 土浦市長、文部科学省計画課整備計画室 早田 清宏 室長、茨城県政策企画部 木名瀬 貴久 部長ほか、関係の皆様が出席しました。
また、本施設の建設や運営に貢献された企業の皆様への感謝状の贈呈も行い、筑波大学からは永田 恭介 学長以下、プロボスト、副学長等が出席しました。

施設運営を担う学生チームを代表して、石井 誠 事業推進チーム長からは、

私たちが描く一番の展望、それはこの未来社会デザイン棟を、ここに集まるすべての人たちの「ワクワクが連鎖する場所」にすることです。学生をはじめとした様々なステークホルダーの方々の知恵、視点、アイデア、活動。これらが1つ屋根の下、『アンダーワンルーフ』で混ざり合ったとき、「次は何が生まれるんだろう」「こんなことをしたら面白いんじゃないか」という、未来へのワクワクする気持ちが次々と湧き上がってくる。そのエネルギーを起点として、誰もが想像しなかった「未来」を、この未来社会デザイン棟で皆様と創り上げていきたいと考えています。

といった挨拶があり、オープニングイベントとして、本学の競技ダンスサークル「舞研」によるパフォーマンスが披露されました。

本施設は、学生が中心となって運営する新たな共創拠点という点が最大の特徴です。
「開かれた大学」という筑波大学の理念を体現しており、オープンスペースの広い空間を大きなガラス張りと吹き抜けの高い天井で構成し、様々な未来をデザインできる、ポテンシャルの高い施設です。床面積5,270平方メートル、3階建ての施設内には、最大300人収容するイベントホールがあり、発表会や企業のイベント、フリーマーケットなど多用途で利用できます。企業が入居できる共同研究スペースを3階に設け、学生にとっては、企業の担当者と直接コミュニケーションを取りながら、学生自身の研究や将来のキャリアについて考えるヒントを得られ、企業側にとっても、若い世代の柔軟な発想や価値観に触れ、新しい事業や研究に反映することができる空間となります。シェアオフィスや会議室など、これまでにない大学内外の人々と協働できる、新たなハブ施設となることを目指しています。

この開所式は、宿舎祭「やどかり祭」の本祭の日に併せて開催したものであり、多数の一般来場者にも参加いただき、地域社会等との交流拠点にふさわしい華やかな雰囲気の中で開所式が開催されました。

5月21日、フィリピン西ネグロス州バコロド市のセント・ラサール大学のRicver Ureta学務担当副学長、Romeo Teruel研究・地域連携担当副学長らが来訪し、加藤 光保 理事・プロボスト、竹中 佳彦 副学長・理事（教育担当）、野村 名可男 国際交流支援室長と懇談されました。Romeo Teruel副学長は本学で博士号を取得した修了生で、約20年ぶりの母校訪問となりました。

冒頭ではこれまでの東南アジアとの学生流動プログラム（AIMS）を通じた学生受入れに対する高い評価が共有されました。この成果を踏まえ、文部科学省「ソーシャルインパクト創出のための多文化共修キャンパス形成支援事業」の活用も視野に入れたさらに幅広い分野における学生交流の推進や新たな教育連携の可能性が示され、研究協力、教員交流等の拡充など、多層的な学術交流の推進についても議論がおこなわれました。表敬後には、本学フィリピン留学生会（FAST: Association of Filipino Scholars in Tsukuba）とのミーティング、懇談会も開催されました。

今回の来訪を通じ、セント・ラサール大学とのさらなる連携、幅広い分野での交流発展が期待されます。

記

夏季休業の実施期間

令和8年8月10日（月）から14日（金）
（ただし、火曜日から土曜日を勤務日とする組織については、勤務日である8月15日（土）も休業となります。なお、大学会館全館（筑波大学ギャラリー、筑波大学アートスペース等）については、8月8日（土）から16日（日）までの間を休館とさせていただきます。）

※学内の集中冷房運転は原則として停止となりますので、熱中症には十分注意願います。
※附属病院は通常どおり業務を行います。

5月19日、永田 恭介 学長、遠藤 靖典 研究担当副学長、大根田 修 国際担当副学長がブルガリアを訪問しました。

最初の訪問先であるGATE研究所では、本学の計算科学研究センターおよび同研究所が共催するワークショップに参加しました。GATE研究所は社会的インパクトの高いビッグデータ・AI分野の基礎・応用研究と、イノベーション、教育を推進する拠点で、本学は同研究所と包括連携協定を締結しています。両機関では、これまでスマートソサエティの構築に重要な気象分野を中心に共同研究、交流を進められてきました。今回のワークショップでは、計算科学研究センターおよび医学医療系から重田 育照 センター長をはじめ計5名の教員が参加しており、気象分野やデジタル医療、視覚情報・計算情報学などの分野でプレゼンテーションが行われました。

ワークショップの冒頭には、シルヴィア・イリエヴァ GATE研究所長、永田学長、鷲見 周久 駐ブルガリア日本国大使、マリエタ・アラバジエヴァブルガリア 共和国特命全権大使の順にご挨拶があり、永田学長からは、GATE研究所と本学計算科学研究センターとのAI・データ分野におけるさらなる研究連携への期待が寄せられました。

続いて、ソフィア大学を訪問し、Parvan Parvanov暫定学長およびStoyan Shishkov学術職員・認証・評価担当副学長、Reneta Bozhankova国際担当副学長、Anastas Gerdjikov GATE研究所エグゼクティブ・ボード議長（同大学前学長）と懇談しました。GATE研究所は同大学に設立されたビッグデータおよびAI分野の研究拠点であり、今後もGATE研究所を中心に両大学間で学術交流を推進することについて、意見交換を行いました。

今回の訪問を機に、GATE研究所およびソフィア大学との交流のさらなる発展が期待されます。

5月16日、17日、筑波キャンパスにおいて第50回春季スポーツ・デーが開催されました。

筑波大学のスポーツ･デーは、開学して間もない昭和52年に第1回目を開催して以来、春季と秋季の年2回、各2日間の日程で開催し、本学の学生・教職員が共にスポーツを楽しむことのできる、筑波大学ならではの伝統ある行事で、今回50回目の節目を迎えることができました。

運営においては、200名を超えるスポーツ・デー学生委員会の学生が企画・準備に取り組みました。

両日とも晴天のスポーツ日和となり、屋外ではキックベース、フットサル、屋内ではバスケットボール、ソフトバレーボール、e-sportsの各種目において熱戦が繰り広げられました。

また、学生委員会企画としてサバゲー、気配斬り、ボッチャ、ダーツ、インディアカ、モルック、イントロドン、器用3種、バブルサッカーが、サークル企画として各課外活動団体の体験教室・公開練習が行われ、参加者達は仲間とともに笑顔でスポーツを楽しんでいました。

今回のスポーツ・デーも、参加者の協力と、スポーツ・デー学生委員会のスムーズな運営により、無事に全日程を終了することが出来ました。

5月17日、文部科学省受託事業「日本留学促進のための海外ネットワーク機能強化事業（CIS地域）」等に係る事業活動を推進するため、本学協定校のイリア国立大学内（ジョージア）に開設した筑波大学トビリシリエゾンオフィスの開所式を行い、イリア国立大学からはDoborjginidze Nino学長、Gvalia Giorgi副学長らが、筑波大学からは永田 恭介 学長、大根田 修 副学長（国際担当）、臼山 利信 人文社会系長（大学執行役員、日本留学促進のための海外ネットワーク機能強化事業（CIS地域）事業責任者）らが、そして石塚 英樹 在ジョージア国日本国特命全権大使、植木 雅浩 JICAジョージア支所長が出席しました。

本学は、世界展開力強化事業（ロシア・CIS地域を含む）、日本留学海外拠点連携推進事業（ロシア連邦・CIS地域）、そして、この2つの事業を引き継いだ自走化事業である筑波大学「日本財団 中央アジア・日本人材育成プロジェクト」においてCIS地域を担当しており、獲得・蓄積した知見とノウハウ、構築した国内外のネットワークを最大限に活かし、2024年4月から日本留学促進のための海外ネットワーク機能強化事業（CIS（中央アジア・コーカサス）地域）をスタートし、オールジャパンのプラットフォーム大学として当該重点地域からの留学生数増加を図っています。

同オフィス開設は、日本留学促進のための海外ネットワーク機能強化事業等を推進するためのもので、イリア国立大学及び筑波大学という両大学間の交流促進にとどまらず、ジョージアひいてはコーカサス地域と日本国の交流促進にもつながると考えています。

今後、開所したオフィスを起点として、ジョージアを含むコーカサス地域各国から日本への更なる留学促進を図るとともに、日本留学中のキャリアパス支援、帰国後のフォローアップまでを組織的且つ一体的に推進する日本留学サポート体制の基盤を構築・強化することを目指しており、大学及び関係諸機関との更なる連携推進が期待されます。