アメリカ・ニューヨーク市内のホテルで、アルバート・ラスカー基礎医学研究賞を受賞した柳沢 正史 教授（国際統合睡眠医科学研究機構・機構長）。受賞した9月17日夕方には、マンハッタンのミッドタウン5番街にある「日本クラブ」(The Nippon Club)で、受賞記念の講演会が開かれました。

この講演会には、アメリカで活躍する本学卒業生10名も集まり、アメリカ最高峰で著名な医学賞の受賞を祝いました。

午後5時から始まり、授賞式に出席した永田 恭介 学長、柳沢 裕美 教授、櫻井 武 教授（国際統合睡眠医科学研究機構・副機構長）、船戸 弘正 客員教授が見守り、 在ニューヨーク総領事・大使の片平 聡 様も駆けつけていただき、祝辞をいただきました。また、授賞式のホテルに続き、多数のアメリカ駐在の日本のメディアの記者も詰めかけました。

一方、卒業生の参加者は、1986年から2017年に卒業した幅広い年齢層が集まり、アメリカから短期留学した卒業生もいました。
また、これまで筑波大学の同窓会組織を知らなかった人や、同じ筑波大学出身だとは知らずに交流していたという人もいました。

参加した一人は、次のような感想を述べていました。

「ニューヨークでは、他大学出身者の現地同窓組織などが活発に活動していることを知っています。私もよく同窓生と懇親するが、これからは、もっと幅を広げられると思いました。ありがたい機会でした」

会員制の「日本クラブ」は、カーネギーホール近くのビルから、5番街に面した場所に最近移転しています。本学卒業生の中に、このクラブの会員もいたことから、 今回の講演会が、この素晴らしい場所で実現しました。 さらに、今回の講演にあたっては、日本クラブ事務所長の前田 正明 氏、5階のギャラリー展示を統括する本多 康子 氏にも多大な協力をいただきました。 様々な方々の協力をいただきながらの授賞式の一日となりました。

9月17日、今年のアルバート・ラスカー賞の授賞式がアメリカ・ニューヨーク市内のホテルで開催され、基礎医学研究賞が柳沢 正史 国際統合睡眠医科学研究機構（IIIS）機構長/教授に授与されました。
また、臨床医学研究賞の共同受賞3名のうち、本学大学院博士後期課程を修了した北沢 剛久・中外製薬参与/研究本部副本部長も出席され、受賞の喜びを分かちあいました。

柳沢教授は、「覚醒維持を促す神経ペプチド・オレキシンの発見と、オレキシンの欠乏により過眠症・ナルコレプシーが発病することの解明 ー 睡眠の本質的理解への飛躍的な進歩」が評価されたものです。米国スタンフォード大学のEmmanuel Mignot教授も、柳沢教授と共に受賞しています。

柳沢教授は、受賞のスピーチで次のように述べました。

私たちのオレキシン研究は、「特定の標的を定めず、結論もあらかじめ想定しない探索的な基礎科学」から始まったものでした。
共同研究者のClif Saperが、受賞に際しJCIに寄稿した記事の中でこう述べています。
「この種の基礎科学は現在、危機にさらされています。しかし、患者の治療につながる極めて重要な道を、これまで何度も何度も切り開いてきました。」
私もこのかけがえのない教訓を胸に刻みたいと考えています。

臨床医学研究賞の中外製薬・北沢参与によれば、筑波大学大学院で学んだのは、会社に、在職しながら学位を取得するプログラムがあるからとし、会社側の費用負担で学べるのは筑波大学だけということでした。中外製薬の研究者と筑波大学のつながりについて、大変意義のあることと述べていました。

授賞式には、本学の永田 恭介 学長、柳沢 裕美・生存ダイナミクス研究センター長・教授、櫻井 武 教授（IIIS副機構長）、船戸 弘正 客員教授も出席しました。

永田学長は、今回の受賞について、

「基礎研究から社会貢献に至るまでを讃えるラスカー賞に､柳沢先生が受賞されたことを誇りに思います。」

また、中外製薬の奥田 修 社長は、柳沢教授の受賞に祝意を述べた上で、

「中外製薬の3名同時受賞には、驚いています。中外製薬の研究力が世界的に評価されたと思います。」

と、その喜びを語っていました。

ラスカー賞は、医学医療分野で著しい業績を遂げた研究者に与えられるもので、アメリカ医学界最高の賞とされ、世界的にもノーベル生理学・医学賞に次ぐ名誉とみなされています。同賞はまたノーベル賞の登竜門とも言われ、これまで受賞した研究者の多くがノーベル賞を受賞しています。

2009年のラスカー賞、2012年にノーベル賞を受賞した山中 伸弥・京都大学iPS細胞研究財団理事長は、ラスカー財団理事として、授賞式に出席しました。

日本人４名の同時受賞について、次のような喜びのコメントをいただきました。

「私は審査員ではありませんが、理事会で承認する立場にあります。最初に受賞者を知った時には、本当にうれしかったです。トップの研究者は、日本には他にもたくさんおられるし、今回の受賞は日本の強さだなあと思います。」

今年のラスカー賞では柳沢教授のほかに、血友病A治療薬「ヘムライブラ」（一般名：エミシズマブ）の開発が評価された、中外製薬の３名が臨床医学研究賞も受賞しています。

9月6日、TUAN in ベトナムをホーチミン市にて、大根田 修 国際担当副学長、野村 名可男 国際交流支援室長が出席し、開催しました。

TUAN（Tsukuba Universal Alumni Network）は2023年10月に設置された海外の同窓会組織・同窓生（日本人を含む）と本学をつなぐ同窓会ネットワークです。

当日は、11名の同窓生等が集まり、自己紹介や近況報告を通して、在学時の思い出を振り返りながら互いの近況に耳を傾け、終始なごやかに交流を深める機会となりました。

TUANでは今後も、世界各地の同窓生や学生がつながり、交流を深める機会を大切にしながら、筑波大学を軸とした国際的なネットワークのさらなる発展を目指していきます。

9月2日、TUAN in インドネシアをインドネシア大学にて、永田 恭介 学長、加藤 光保 理事・プロボスト、大根田 修 国際担当副学長が出席し、開催しました。

TUAN（Tsukuba Universal Alumni Network）は2023年10月に設置された海外の同窓会組織・同窓生（日本人を含む）と本学をつなぐ同窓会ネットワークです。

永田学長からは、TUANのこれまでの活動について報告があり、同窓生の皆様にもTUANから発信される情報を通じて、卒業後も大学とのつながりを持ち続けてほしいとの思いが語られました。

続いて、卒業生一人ひとりによる自己紹介が行われました。
学生時代の思い出を懐かしく振り返りながら、現在の所属や活動、近況について紹介し合い、卒業後のそれぞれの歩みにも触れることができました。
会場は終始和やかで、まるで旧友が集うようなアットホームな雰囲気に包まれました。

最後に加藤理事・プロボストから今後のインドネシアとの交流の展望についてのお話があり、約1時間にわたるTUAN in インドネシアは盛況のうちに終了しました。

TUANは、今後も世界各国で開催する予定です。

8月31日、TUAN in マレーシアをセント・ジャイルズブールバードホテルにて、永田 恭介 学長、加藤 光保 理事・プロボスト、千葉 親文 学生担当副学長、竹中 佳彦 教育担当副学長・理事、勝本 健治 大学執行役員（事業・リレーション推進担当）、金保 安則 大学執行役員（大学マネジメント担当）等も出席し、開催しました。

TUAN（Tsukuba Universal Alumni Network）は2023年10月に設置された海外の同窓会組織・同窓生（日本人を含む）と本学をつなぐ同窓会ネットワークです。

加藤理事・プロボストによる開会の挨拶をもって、マレーシアでは2回目となるTUANが始まりました。

続いて、永田学長からは、TUANのこれまでの活動報告と、TUANは同窓生だけでなく、在学生を含めた組織であるため、ぜひ卒業生には積極的に在学生と会話を楽しみながら交流を深めてほしい、との挨拶がありました。

今回の同窓会にはマレーシア校の学生も参加して、自己紹介や将来の抱負を語ってくれました。学生たちのフレッシュな発表に、同窓生も笑顔で耳を傾け、会場は終始和やかな雰囲気に包まれました。同窓生と在学生が世代を超えて交流する貴重な機会となり、TUANのつながりの広がりを感じさせるひとときとなりました。

最後に千葉学生担当副学長の閉会の挨拶が行われ、約2時間にわたるTUAN in マレーシア2026は盛況のうちに終了しました。

9月9日から11日にかけて、米国マサチューセッツ州Cambridgeにおいて、UNIVERSITY OF TSUKUBA NIGHT 2026を開催しました。

本イベントは、世界有数のイノベーション拠点であるBoston／Cambridge地域において、本学および海外連携大学の研究成果やスタートアップを紹介するとともに、現地の投資家、企業、大学・研究機関等との新たな連携を構築することを目的として実施したものです。

3日間のプログラムの中心となった9月10日には、Cambridge Innovation Center（CIC）において、Venture Café Cambridgeが毎週開催するThursday Gatheringの特別企画として、本学主催による「UNIVERSITY OF TSUKUBA NIGHT 2026」を開催しました。本イベントは、2年連続で国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の支援を受けて実施されました。開会挨拶・紹介に続き、MedTechおよびBiotechのピッチセッション、2回のポスター・ネットワーキングセッションが行われ、最後にAudience Choice Awardの表彰が行われました。

開会では、永田 恭介 学長からのビデオメッセージに続き、Maria Zuber MIT 学長特別顧問（科学技術政策担当）、高橋 誠一郎 在ボストン日本国総領事、AMED Global Hub（Boston）の丹野 修宏 氏から挨拶がありました。その後、町野 毅 T-CReDO副機構長からピッチプログラムの紹介が行われました。

メインのピッチイベントには、本学発のスタートアップ・研究プロジェクトに加え、海外連携大学から推薦されたチームを含む計17チームが参加しました。MedTech部門では10チーム、Biotech部門では7チームが、それぞれ1分間のフラッシュトーク形式で、自らの技術や研究成果、事業構想を紹介しました。

海外からは、Campus-in-Campus（CiC）パートナー校であるUniversity of Bordeaux、National Cheng Kung University（NCKU）、The Ohio State University、Al-Farabi Kazakh National University、Ruhr University Bochumから推薦されたチームも参加し、国際色豊かなプログラムとなりました。

ピッチセッション後には、2回のポスター・ネットワーキングセッションが行われ、ポスターを囲んで参加者と登壇者による活発な意見交換が行われました。研究者、起業家、投資家、企業関係者、大学関係者等が、今後の共同研究や事業連携の可能性について交流を深めました。

プログラムの最後には、来場者による投票をもとに、MedTechおよびBiotechの各部門でAudience Choice Awardが授与されました。 MedTech部門ではVesica AI、Biotech部門ではFerroptoCure Inc.がそれぞれ受賞しました。

当日はメインイベントに先立ち、午後2時からCICにてSeminar Sessionも開催しました。中内 靖 産学連携担当副学長による開会挨拶に続き、JETRO New Yorkの中嶋 大騎 氏（Director, Business Development）が「Activities of JETRO Startup」、Eisai Innovation, Inc. Presidentの水井 佳治 氏が「The Latest Trends in the U.S. Venture Ecosystem: Perspectives from CVC and VC」と題して講演しました。

AstellasとのJoint Pitch Eventも開催

初日の9月9日には、Astellas Life Sciences Centerにて、University of Tsukuba-Astellas Joint Pitch Eventを開催しました。

本イベントでは6チームによるピッチに加え、「Building for Impact: Translating Breakthrough Science into Real-World Therapies」をテーマとするPanel Discussionを実施し、革新的な研究成果を実際の治療法や社会実装へとつなげるための課題や可能性について意見交換が行われました。

同日夕方には、SHY BIRDにてKick-off Meetingを開催し、ピッチ登壇者や関係者が翌日のメインイベントに向けて交流を深めました。

Boston地域でのネットワーク形成を促進

3日間を通じて、各参加者が現地の企業、研究機関、投資家、研究者等とのone-on-one meetingを個別に設定する時間も設けられ、Boston／Cambridge地域における新たなネットワーク形成につながりました。

最終日の9月11日には、希望者を対象として、Cambridgeのライフサイエンス分野を代表するインキュベーション施設の一つであるLabCentralを訪問しました。参加者は施設を見学し、Bostonのスタートアップ・エコシステムについて理解を深めました。

9月10日のUNIVERSITY OF TSUKUBA NIGHT 2026には計452名が参加し、大学、企業、スタートアップ、研究機関、政府関係機関、現地のイノベーション・コミュニティなど、多様な参加者による活発な交流が行われました。3日間を通じて、ヘルスケア・イノベーション、アントレプレナーシップ、国際的な産学連携の可能性について意見交換が行われました。

本学では、今後もUNIVERSITY OF TSUKUBA NIGHTをはじめとする取組を通じて、大学発研究成果の社会実装やスタートアップ支援を推進するとともに、海外連携大学やBoston／Cambridgeのイノベーション・エコシステムとのネットワークをさらに強化していきます。

8月31日、マレーシア・クアラルンプールにて、筑波大学 ビジネス交流会 第5回「学長を囲む会」in マレーシアを開催しました。

本会は、筑波大学マレーシア校（学際サイエンス・デザイン専門学群）の開校以来、日頃より本学の教育・研究活動やマレーシア校を支えていただいている皆様への感謝をお伝えするとともに、現地企業や関係機関との交流を深めることを目的として開催したものです。

マレーシア校は2024年9月の開校から丸2年を迎えました。当日は、在マレーシア日本国大使館より四方 敬之 特命全権大使をはじめ、日系企業、団体、教育機関等、多くの方々にご参加いただきました。

会の冒頭では、永田 恭介 学長より、日頃よりマレーシア校をご支援くださっている皆様への感謝を述べるとともに、筑波大学の教育・研究、国際展開に関する最近の取組について紹介しました。

また、辻村 真貴 学際サイエンス・デザイン専門学群長と在学生による「筑波大学マレーシア校の現在と学生の声」と題したトークセッションでは、授業や学生生活、実際にマレーシア校で学んで感じていることなどが紹介されました。学生から直接語られるマレーシア校での学びに、参加者の皆様も熱心に耳を傾けていました。

後半の交流会では、本学関係者と参加者による活発な意見交換が行われました。日頃よりマレーシア校をご支援くださる皆様とのつながりを改めて確認するとともに、新たな交流も生まれ、今後の連携につながる機会となりました。

筑波大学マレーシア校は、皆様のご支援・ご協力のもと、9月1日に入学式を行い、新入生24人とともに開校3年目を迎えました。本学では今後も、マレーシアで築いてきたつながりを大切にしながら、教育・研究活動の充実と、現地の企業・教育機関・関係機関とのさらなる連携を進めてまいります。

本学は、8月24日～28日まで、文部科学省「大学の国際化によるソーシャルインパクト創出支援事業（本学プログラム名：GASSHUKU（合宿）とDOJO（道場）によるグローバルスタートアップ⼈材育成）」の一環として、「日韓みらいファクトリーフォーラム2026 in 東京」を開催しました。本プログラムは、日本と韓国の学生が共通の社会課題に向き合う実践的な学びの場であり、文化や言語、考え方の違いを持つ仲間と対話を重ね、互いを深く理解しながら、一つの解決策をつくり上げていく多文化共修です。6回目の開催となる今回の東京プログラムは、「少子高齢化時代の課題に向き合い、私たちのアイデアで未来社会をデザインしてみよう」というテーマで開催しました。本学東京キャンパス文京校舎を舞台に、日本側35名、韓国側（招へい）34名の学生を含む計69名が参加し、東京上野ユースホステルで4泊5日の合宿を行いながら、ソーシャルビジネスや政策提言のアイデアを構想しました。

フォーラムは多文化共修推進・企画会議議長の池田 潤 特命教授の挨拶で開会し、開会式に出席された駐日本国大韓民国大使館 主席教育官の梁 鎬錫 参事官は、祝辞を通じて、本学が日韓の青少年交流、学術交流にイニシアチブを発揮する姿勢を歓迎する意を表明しました。

研修は、アントレプレナーシップ教育、異文化コミュニケーション、文化交流（衣食住をともに過ごす密度の高い人的交流）の三つの観点から構成され、グローバル人材の育成と社会課題の解決を目的としています。プログラムはメナ・アーロン 特任教授（教育推進課国際共修担当）と李 健實 講師（ヒューマンエンパワーメント推進局）によって展開され、学生は日韓混合チームを編成し、活動を行いました。事前研修では、異文化コミュニケーションの理論や地球規模課題理解に関する導入学習を行い、対面研修では課題解決型学習（PBL）の手法を用いて、課題設定、現状分析、解決策の立案、検証、最終発表までの一連のプロセスに取り組みました。事後研修では、プログラム全体を省察し、キャリアデザインについて考えました。

少子高齢化は日本と韓国に共通する社会課題であり、対面研修では産官学と連携して授業及びフィールドワークを実施いたしました。8月25日、学生たちは流山市を訪れました。流山市役所の鷲尾 和紀 子ども政策室長及び片岡 真渚 氏より「流山市のこども・子育て施策」について、東神開発株式会社の小沼 俊一郎 千葉事業部長より「流山おおたかの森S.C.の開発と地域貢献・地域活性化」をテーマに特別講演を頂戴しました。学生たちは講演内容をふまえ、実際に流山おおたかの森S.C.一帯を訪問しフィールドワークを行いました。8月27日は、こども家庭庁の高木 麻衣 参事官補佐より『「こどもまんなか社会」の実現に向けて』をテーマに特別講演をいただき、活発な質疑応答が交わされました。

文化交流については、8月26日に特別協力機関である駐日本国大韓民国大使館 韓国文化院の主導で、韓国大手食品メーカーであるオットギ社の協賛、培花女子大学の協力を得て、韓国式のりまき「キンパプ」に関する特別講演と実習等を行いました。最終日には、各チームによる課題解決策の発表会が行われ、加賀 信広 名誉教授（審査委員長）をはじめとする産官学の関係者により審査が実施され、「休みの学校を、休まない地域へ。」というアイデアを発表したチームが最優秀賞に選出されました。

このフォーラムは本学の人間力育成支援事業「つくばアクションプロジェクト（T-ACT）」の枠組み下、2023年に本学の学生によって企画立案されたもので、令和8年度からは教育推進課国際共修担当で運営しています。両国の多様な背景を持つ学生が協働することで、相互理解の深化とともに、社会課題に対する多角的な視点の獲得が促進され、学生の主体性、協働性、国際性の向上に寄与することが期待されます。

「日韓みらいファクトリーフォーラム」は令和7年度より韓国でも開催しています。
本フォーラムを担当する寳積 應公 氏（教育推進課国際共修担当／社会・国際学群社会学類政治学主専攻4年）は、

「一度限りの交流ではなく、日韓の若者が継続的に学びあい、協働できる仕組みを作り、筑波大学を拠点に日韓の学生モビリティを強化していきたい」

と今後の展望を述べました。

本フォーラムは、外務省の後援のもと、公益財団法人三菱UFJ国際財団より助成を受けるなど、計16の機関によって支えられています。

電気を通すプラスチック「導電性ポリマー」の発見と開発で2000年のノーベル化学賞を受賞した本学名誉教授、白川 英樹 博士が2026年8月24日に逝去されました。
白川名誉教授は東京工業大学理工学部化学工学科を卒業後、同大助手、米ペンシルベニア大学博士研究員などを経て1979年、本学に着任されました。82年に物質工学系教授となり、教育研究に尽力されました。2000年に退官し、名誉教授となるとともに、ノーベル化学賞を受賞されました。
白川名誉教授は、プラスチックは電気を通さないという従来の常識を覆し，高分子科学に先例のない「導電性高分子」という新領域を開拓する功績を残されました。

訃報に際しての 永田 恭介 学長のコメントです。

白川先生は20年以上に渡り、本学で教鞭をとられ、優れた研究成果をあげられるとともに、多くの後進を育てていただきました。若い学徒への温かいまなざしは、3年前の開学50周年式典で講演されたお姿からもうかがえました。お亡くなりになったことに深く哀悼の意を表します。

ここに謹んでご冥福をお祈りいたします。

〈略歴〉

筑波大学 図書館情報メディア系では、7月16日～8月7日にかけて、令和8年度学校図書館司書教諭講習を開講しました。茨城県教育庁より推薦された、県内の小学校、中学校、高等学校、特別支援学校の現職教諭20名のほか、教員免許状所有者を含む合計62名が受講しました。

本年度は「情報メディアの活用」「学校経営と学校図書館」「学校図書館メディアの構成」の3科目を開講しました。本年度は、初めて各科目の一部をオンデマンド化し、オンデマンド講習と対面講習の二部構成で開講しました。受講者は積極的に課題に取り組み、講義の合間にも熱心に質問する様子が見られるなど、有意義な講習となりました。

この講習は、学校図書館法第5条第3項の規定に基づき、学校図書館の専門的職務に携わる学校図書館司書教諭を養成するため、文部科学省の委託を受け、平成9年度から実施しているものです。

9月1日、学際サイエンス・デザイン専門学群（筑波大学マレーシア校）において、2026年入学式を挙行しました。

式典には、マレーシア高等教育省のYBhg. Datin Noorazah binti Omar（Undersecretary of the International Relations Division）、在マレーシア日本国大使館の北岡 龍也 参事官をはじめとする両国の関係者、筑波大学から永田 恭介 学長、加藤 光保 プロボスト、千葉 親文 副学長（学生担当）、竹中 佳彦 副学長・理事（教育担当）をはじめとする教職員、新入生のご家族など、多くの方々が出席しました。多くの方々に見守られるなか、マレーシア、日本、中国、インドネシアから集まった24名の新入生が、筑波大学マレーシア校で新たな一歩を踏み出しました。

また、式典では、優れた学業成績を収めた学生を表彰するBest Student Awardが、各学年の成績最優秀者に授与されました。

午前中の式典に続き、午後からはオリエンテーションを実施し、永田学長、千葉副学長、竹中副学長による特別講義も行われました。
オリエンテーションは9月7日まで行われ、9月9日から本格的に授業が始まります。

新入生の皆さんが、マレーシア校での学びやさまざまな出会いを通じて、多様な視点を身につけ、それぞれの可能性を大きく広げていくことを期待しています。

■ 5つの学位プログラム

創成法学学位プログラム　AIなどの科学技術の進展に対応し、法学・政治学・社会学など多様な学問領域を横断して未来の法制度を研究するプログラム

ソーシャルエコロジー学位プログラム　社会科学と経済学の視点から、社会を生態的な動的ネットワークとして捉え、先端技術の社会実装や産学官連携、人間社会の本質を研究するプログラム

次世代エネルギー共創学位プログラム　物質科学・情報工学を基盤に、社会実装を見据えたエネルギー・環境技術を研究するプログラム

ライフイノベーション学位プログラム　病態、創薬、生体分子、食料、環境、生物情報等を対象に、協働大学院方式で次世代の革新を目指すプログラム。

ヒューマニクス学位プログラム　医学・生命科学・ロボット工学・情報学を融合し、新たな学問分野を切り拓く先端研究を行うプログラム

■ 本件に関するお問い合わせ

筑波大学グローバル教育院事務室

E-mail：g-sigma#@#un.tsukuba.ac.jp （※「#@#」を「@」に置き換えてください。）

公式ウェブサイト：https://g-sigma.edu.tsukuba.ac.jp/

避難生活を支えるリハビリテーション支援を実施

筑波大学附属病院は、JRAT（日本災害リハビリテーション支援協会）からの要請を受け、2026年8月20日から24日まで、熊本地震の被災地へ災害リハビリテーション支援チームを派遣しました。

今回派遣されたのは、リハビリテーション科の竹原 慧 医師をリーダーに、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の計4名です。チームは熊本JRAT対策本部の指揮のもと、八代市内を中心とした避難所で活動を行いました。

避難生活が長期化すると、身体を動かす機会の減少による生活不活発病やロングフライト（エコノミークラス）症候群、熱中症などの健康リスクが高まります。チームは避難所を巡回し、高齢者や障害のある方など支援を必要とする方々の生活機能を評価するとともに、必要なリハビリテーション支援や医療・介護サービスとの連携を行いました。

具体的には、手すりの設置や危険箇所への対策提案などの環境調整、疾患や身体機能、認知機能、嚥下機能に関する生活機能のスクリーニング、歩行器や杖などの福祉用具の導入支援、身体状況に応じたベッドへの変更、プライバシーに配慮した生活空間の確保、自主トレーニングの指導など、多職種の専門性を生かした支援を行いました。さらに、避難所の集約・再編に伴う移転先避難所の環境整備にも携わり、避難者の方々が安全に過ごせる環境づくりを支援しました。

活動期間中、現地は最高気温37℃に達する厳しい暑さで、被災された方の熱中症などの症状にも留意しながら、一人ひとりの声に耳を傾けて活動を続けました。

リーダーを務めた竹原 慧 医師は、今回の活動について次のように述べています。

避難所では、身体的な困難だけでなく、先の見えない生活への不安や疲労を抱えている方が多くいらっしゃいました。私たちはリハビリテーションの専門職として、避難生活に伴う心身の負担を少しでも軽減し、その方らしい生活を取り戻せるよう支援に取り組みました。

避難者の皆さまから感謝の言葉をいただく場面もありましたが、むしろ私たちの方が多くの力をいただいたと感じています。

熊本県では行政や医療機関、支援団体が密接に連携しながら支援活動を展開しており、現地での活動を通じて災害時における多職種連携の重要性を改めて実感しました。

今回の経験を今後の災害支援や地域医療に生かしていきたいと思います。

筑波大学附属病院は今後も、被災地支援活動への参画を通じて、災害医療および災害リハビリテーションの発展に貢献するとともに、地域社会に寄り添う医療を実践してまいります。

(熊本地震被災地への派遣を前に行われたJRAT支援チーム出発式)

(熊本地震被災地に向けて出発するJRAT支援チーム)

8月26日、フィンランド・ヘルシンキ大学より、 Kalle Toivonen Horizon Europe プロジェクトチームマネージャーをはじめとする6名の訪問団が本学を訪問しました。

本学からは、櫻井 岳暁 大学執行役員（研究マネジメント担当）、上殿 明良 数理物質系教授、江波 進一 数理物質系教授、鈴木 健嗣 システム情報系長、福井 和広 人工知能科学センター長、櫻井 鉄也 人工知能科学センター研究統括、天笠 俊之 計算科学研究センター教授、津田 吉晃 生命環境系・山岳科学センター菅平高原実験所准教授、伏見 龍樹 図書館情報メディア系助教ら9名が一行を迎えました。今回の訪問は、Horizon Europeへの取組を始めとする今後の連携を見据えた研究者交流を主な目的としており、双方の研究者による研究発表の他、研究者同士の活発な意見交換が行われました。

意見交換中には、加藤 光保 理事・プロボスト、遠藤 靖典 研究担当副学長・理事から挨拶があり、今回の来訪に感謝の意を表すると共に、今後の連携構築について前向きな意見を述べられました。

研究者交流の後には、人工知能科学センターを訪問し、共同研究等の更なる発展に向けてTuan Phung-Duc 副センター長らセンター関係者との懇談が行われました。

今回の訪問を機に、本学とヘルシンキ大学との交流のさらなる発展が期待されます。

8月9日、土井 裕人 准教授（人文社会系）が実施代表者の科学研究費助成事業（科学研究費補助金）（研究成果公開促進費（研究成果公開発表（B）））ひらめき☆ときめきサイエンス～ようこそ大学の研究室へ～ＫＡＫＥＮＨＩ（課題番号：26HT0020）「見て触って、対話で考える哲学」を開催しました。

本プログラムは、科研費による研究について、学術が持つ意義や、学術と日常生活との関わりに対する理解を深める機会を社会に提供するために、中学生・高校生を対象として実施したものです。通算して8回目の開催となり、理工系を志望する受講者も例年多く集まっています。今回は、九州や遠くアメリカからも参加がありました。

本プログラムは、中学生・高校生にはなじみが薄い「哲学」を身近なものとして考えることができるよう、哲学・思想の内容を可視化・可触化する実施代表者の研究について講義した上で、ワークショップを3セット行いました。「目に見えない対象を考え、多様な人々と共有する」という様々な学問に共通する体験をすることで、受講者は哲学への関心を持ってくれたようです。

プログラム終了後には、実施責任者から受講生に一人ずつ修了証書の「未来博士号」が授与されました。

本サイトでは、筑波研究学園都市に立地する機関をはじめとした研究機関や企業等と連携して実施している本学の連携大学院・協働大学院制度について、その特色や参画機関、キャリア支援などの情報を発信しています。

筑波大学連携大学院・協働大学院は、本学と筑波研究学園都市の研究機関等が協働して教育研究を行う全国的にも特色ある取り組みですが、現在、この連携の実績を基盤として、大学・研究機関・企業等のさらなる連携を目指す「筑波研究教育機構（仮称）構想」が進められています。

本サイトでは、同構想に関する検討を行う「筑波研究教育機構（仮称）構想協議会」の情報も掲載しています。

ぜひ、ご覧ください。

※「国際競争力けん引学部等」の認定は、グローバルに獲得競争が激化している優秀な外国人留学生を各大学等がより積極的に受入れられるよう、外国人留学生受入れを含めた国際化のための体制が十分に整備されている大学等の学部等を「国際競争力けん引学部等」として認定し、認定学部等については、特例として収容定員の上限を一定程度超過することを認める制度です。（令和8年2月17日 文部科学省報道発表　「国際競争力けん引学部等を認定します」による）

8月3日、永田 恭介 学長、水野 庄吾 UIA（国際室）がジョージアを訪問しました。永田学長のジョージア訪問は、2026年5月に初訪問して以来、今回で2度目となります。

現地では、ジョージア・アメリカン大学で講演を行い、その後ジョージア教育・科学・青年省を訪問しました。

本訪問は、2026年5月17日に行われた筑波大学トビリシリエゾンオフィス開所式を契機とするもので、石塚 英樹 在ジョージア日本国特命全権大使の支援のもと実現しました。

ジョージア・アメリカン大学では、Beyond Borders: From Nations, Disciplines and Organizations to Innovation Ecosystemsというタイトルで講演し、本学での取組が紹介されました。

ジョージア教育・科学・青年省では、Givi Mikanadze 大臣、Zviad Gabisonia 副大臣、Nikoloz Beselia 国際関係局長、Teimuraz Dochviri ルスタベリ財団事務局長と面会し、両国の学術交流の可能性について意見交換が行われました。

本学は、2024年4月から文部科学省事業「日本留学促進のための海外ネットワーク機能強化事業（CIS地域）」を受託しており、ジョージアをはじめとしたコーカサス地域と日本国の交流促進に努めています。

今回の訪問を機に、両国との交流のさらなる発展が期待されます。

8月6日、グローバルコミュニケーション教育センター（CEGLOC）において、国費外国人留学生を対象とした2026年度4月期の日本語予備教育コースの閉講式が、関係教員出席のもとで行われました。

開講式では、井出 里咲子 教授（人文社会系、CEGLOCセンター長）から激励の挨拶をいただきました。

2026年度4月期の修了生は12名で、CEGLOCにおいて約4ヶ月間集中して大学生活に必要な基礎的な日本語を学習しました。今後は日本語や日本文化に親しみ、なおかつ自身の研究を進めていくことになります。

【2026年度4月期予備教育受講生出身地】
インド、エジプト、ケニア、コスタリカ、ジャマイカ、セーシェル、フィリピン（2名）、ベネズエラ、マレーシア、モザンビーク、モルディブ（以上、12名）

つくばスーパーサイエンスシティ構想の取組を継続的に進めるため、企業版ふるさと納税を活用した新たな取組をつくば市と始めました。つくば市への寄附金をつくば市が地域課題の解決や先端技術の社会実装に活用するとともに、その寄附金の一部を補助金として、つくばスーパーサイエンスシティ構想に資する本学の取組を推進するために受け入れます。
今回、本学がつくば市との連携機関の第一号として決定され、連携協定を締結しました。本学は、つくば市と連携して企業へ寄附の募集を行います。

企業に対し、本学とつくば市が連携して寄附の募集を行い、企業からつくば市に寄附された金額の4割相当をつくば市から本学に対し、補助金として交付される仕組みが、本取組の特徴です。
通常、企業が本学へ直接寄附する場合も、寄附額の全額を損金に算入できます。この場合、企業の税負担が軽減される効果は、一般的に寄附額の約3割が目安です。しかし、企業版ふるさと納税では、この損金算入による税負担軽減効果に法人関係税の税額控除が加わるため、企業の税負担は合計で最大約9割軽減されます。

企業版ふるさと納税について

8月5日、グローバルヴィレッジコミュニティステーション2階において、グローバルヴィレッジ夏祭りを開催しました。

この夏祭りは、グローバルヴィレッジ全棟の運用が開始した2018年から、入居者の交流推進及び留学生の日本文化・風習を体験することを目的として、本学とグローバルヴィレッジの管理運営業務委託事業者の大和リースグループとの共催で開催しています。

6回目の開催となる今回は、グローバルヴィレッジ及び短期留学・ショートステイハウスの入居者約70名が参加しました。参加者は、ヨーヨー釣りや射的ゲームなどの縁日や風鈴などの和雑貨の絵付けを体験しながら交流を深めました。

1. 申し出の期間について

休学願を原則として令和8年9月30日（水）までに対応エリア支援室に提出してください。

2. 休学の理由について

令和8年熊本地震に関する理由によるものとします。
なお、休学の可否については、各教育組織での判断となります。

8月2日、永田 恭介 学長、水野 庄吾 UIA（国際室）がガーナを訪問しました。永田学長のガーナ訪問は、2025年2月に初訪問して以来、今回で3度目となります。

現地では、在ガーナ日本国大使公邸を訪問し、義本 博司 特命全権大使、上野 通子 参議院議員、船田 良 静岡県立農林環境専門職大学学長、Felix Ankomah Asanteガーナ大学研究・イノベーション・開発担当前副総長、 同大学Boateng Onwona-Agyeman教授らと会談しました。ガーナ大学とは2025年2月から大学間交流協定を締結しており、令和7年度に採択された世界展開力強化事業「地球社会共生の未来を共創する学際フィールド共修」を通じて、教職員・学生交流が活発化しています。

会談では、永田学長がガーナにおける本学の学術交流について紹介するとともに、本学をはじめとする日本の諸機関によるガーナでの活動の一層の促進や、今後の協力関係の強化に向けて、意見交換が行われました。

今回の訪問を機に、両国の交流のさらなる発展が期待されます。