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　オフィス労働者は、座位時間が長いという働き方の特徴があり、糖尿病や筋骨格系疾患などの健康リスクが高いと考えられています。このことは、労働生産性にも影響する可能性があることから、近年、職域での身体活動増進に取り組む企業が増えています。しかしながら、どのようなプログラムを導入すればよいか、に関する研究が不足しており、日本の労働環境や労働文化に合わせたプログラムを開発する必要があります。 本研究グループでは、オフィス労働者を対象としたフォーカス・グループ・インタビューを実施し、①身体活動促進に関する個人の現状や認識、②身体活動促進プログラムとして有用かつニーズがあり、実現可能性の高い推奨要素、について聴取し、その発言内容を行動科学理論に基づいて分類しました。

　分析の結果、オフィス労働者は座っている時間が長く、職場や自宅周辺の環境からの影響も受けることが分かりました。また、労働者の幅広いニーズに対応できるプログラムが必要であり、特に、職場環境の改善が必要であることが示されました。

　今回の調査結果と既存の行動科学理論を踏まえ、個人レベル（情報提供）、社会文化環境レベル（チーム構築、雰囲気づくり）、物理環境レベル（スタンディングデスク、ポスター）、組織レベル（インセンティブ、役員による推奨）のそれぞれに対して、オフィス労働者の身体活動量を高める包括的・多要素プログラムを提案しました。今後、このプログラムの有効性を検証する予定です。

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プレスリリース

研究代表者

筑波大学体育系
中田 由夫　准教授

MS&ADインターリスク総研株式会社
森本 真弘　リスクマネジメント第四部・部長

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