日本人オフィスワーカーを対象に、COVID-19流行前後での、犬の飼育状況、運動自己効力感、身体活動量の関係を調査しました。その結果、犬を飼っている人はCOVID-19流行中に身体活動量が大きく減少したものの、その後は回復しました。また、身体活動量には運動自己効力感が強く関連していました。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により、人々の身体活動量の低下が問題となりました。本研究では、COVID-19流行に伴う活動制限の中で、犬の飼育および運動自己効力感が日本人オフィスワーカーの身体活動に与えた影響を明らかにするため、Webアンケート調査を行いました。日本国内のオフィスワーカー414名（うち犬の飼育者124名）を対象とし、COVID-19流行前、流行中（最も行動制限が強かった時期）、流行後の3時期の状況について、国際標準化身体活動質問票による身体活動量、運動自己効力感、犬の散歩習慣などを評価しました。

　解析の結果、犬の飼育者では、COVID-19流行中に身体活動量の低下が見られたものの、流行後は流行前とほぼ同程度の水準まで回復していました。一方、犬を飼っていない人では、3つの時期を通じて大きな変化は見られませんでした。また、COVID-19流行前は、犬の飼育が運動自己効力感を高め、それが身体活動量の多さにつながるという関係が示されましたが、流行中および流行後では、犬の飼育は自己効力感に影響せず、自己効力感と身体活動量の関連のみが示されました。犬の飼育者においては、COVID-19流行前・流行中・流行後のいずれの時期でも犬の散歩時間は比較的安定しており、犬の散歩に対する自己効力感が、身体活動の維持につながることが示唆されました。

　本研究で得られた、ペットを飼育することで運動自己効力感を高めるという結果は、身体活動を促進するプログラムの開発に応用可能と考えられます。

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プレスリリース

研究代表者

筑波大学体育系
中田 由夫　教授
SHI YUTONG　研究員

掲載論文

【題名】

Effects of dog ownership and exercise self-efficacy on physical activity of Japanese office workers during the COVID-19 pandemic
（COVID-19流行における犬の飼育と運動自己効力感が日本人オフィス労働者の身体活動に及ぼす影響）

【掲載誌】

Discover Public Health

【DOI】

10.1186/s12982-025-01232-y

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