日韓青少年対話型交流事業「日韓みらいファクトリーアワード2023」を開催

令和5年10月21日から12月23日の期間、創基151年筑波大学開学50周年記念冠事業として令和5年度日韓青少年対話型交流事業「日韓みらいファクトリーアワード2023」が実施されました。

12月23日には同プログラムの最終発表会が都内の国立オリンピック記念青少年総合センターにて開催されました。開会式典では、本間 三和子 教授（学生担当副学長）のご挨拶に続き、駐日本国大韓民国大使館、株式会社三養ジャパン、首都圏新都市鉄道株式会社、在日本大韓民国民団茨城県地方本部などの関係者様よりご祝辞が寄せられました。

この事業は「日韓の未来を担うグローバル人材を育成し両国交流の発展に貢献する」ことを目的とし、公益財団法人日韓文化交流基金の人物交流助成事業、及び一般社団法人茗渓会の令和5年度学生活動支援事業の助成を受けて実施され、日本67校、韓国42校、中国１校、メキシコ1校の計１１１校から24チーム計１４１人の生徒・学生が参加しました。

本プログラムは交流だけ、議論だけに終わらない探究教育（総合的な学習）を導入した国際交流プログラムとなっていることが特徴です。「日韓のときめく未来：未来志向で持続可能な日韓交流」をテーマに、参加する日本側学生と韓国側学生が1つのチームとなって課題発見、実現方法の模索と提案を行いました。参加学生たちはオンラインによる計4回のチーム別活動と計2回の特別講演を経て、活動の集大成としてプレゼンテーション形式での最終発表会に臨みました。

特別講演では本学の申 貞恩 助教（人文社会系）が「AI時代、果たして外国語の学習は必要なのか」というテーマでご講演いただいたほか、長井 悠 代表取締役（タクトピア株式会社）によって、「VUCA時代の未来を切り拓くアントレプレナーシップ」というテーマでお話しいただき、今回プログラムの核とも言える探究教育を提供いただきました。

最優秀賞には加賀 信広 教授（人文社会系）、李 健實 助教（T-ACT推進室）、秋山 肇 助教（人文社会系）、申 貞恩 助教（人文社会系）と行政や企業の方、計8名の審査委員により「日韓未来のためのフュージョンおやつ提案」が選ばれました。日韓に共通するコンビニエンスストアにて両国の伝統的なお菓子である「みたらし団子」と「ホットク」を融合させたお菓子の販売が提案されました。価格設定や商品のキャラクターデザインまでも工夫され具体性のある提案がとても印象的だと評価されました。授賞者の皆様には日韓航空券補助や協賛・協力企業からの商品が提供されました。

本事業は、本学の人間力育成支援事業T-ACT（つくばアクションプロジェクト）の枠組みを活用して学生により立案され主導されたプロジェクトでもあります。寳積 應公 事業運営責任者（社会・国際学群社会学類）は、今後も高大接続や産官学連携を積極的に推進し、この事業・プログラムを「境界を超えて皆が共に創る新しい日韓交流プラットフォーム」とするべく最善を尽くしていきたいとしています。

（※）冒頭の集合写真に写っている方々 *敬称略
▪️前列（左から）：
金 侑貞（一般社団法人日韓経済協会 青少年交流センター長）、金 恵子（江原特別自治道日本本部 本部長）、金 ヨンヒ（Korea文化交流協会 代表）、孫 修珍（株式会社三養ジャパン マーケティングチーム 部長）、今井 詩文（株式会社三養ジャパン マーケティングチーム マネージャー）、申 貞恩（筑波大学 人文社会系 助教）、秋山 肇（筑波大学 人文社会系 助教）
▪️後列（左から）：
寳積 應公（筑波大学 社会・国際学群社会学類、本事業運営責任者）、森髙 龍平（首都圏新都市鉄道株式会社 経営企画部長）、長 久光（公益財団法人日韓文化交流基金 事務局長）、加賀 信広（筑波大学 人文社会系 教授、T-ACT推進室長）、長井 悠（タクトピア株式会社 代表取締役社長）、李 健實（筑波大学 T-ACT推進室 助教）、裵 恩英（神奈川韓国綜合教育院 院長）、河 光民（駐日本国大韓民国大使館 東京韓国教育院 院長）