未知のウイルスに挑むグローバル人材育成を目指して　〜協働大学院調印式を開催〜

5月12日、筑波大学東京キャンパスにおいて、筑波大学、国立健康危機管理研究機構（JIHS）、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所（NIBN）による協働大学院協定の調印式が開催されました。

協働大学院は、大学と国の研究機関や民間企業等が連携し、教育プログラムの企画・運営・指導を共同で行う大学院教育の仕組みです。本学で5例目となる今回の協働大学院では、ポストコロナ時代において未知の感染症の出現に備え、科学的知見と実践力、そして危機時に意思決定ができる人材の育成を目的としています。

学生は本学に在籍しながら、JIHSやNIBNといった日本の感染症・健康危機管理を担う中核機関の研究者・実務者から直接の指導を受けることで、研究成果を社会実装へとつながる、より実践的な教育を受けることが可能です。

調印式には本学の永田 恭介 学長、JIHSの國土 典宏 理事長、NIBNの片桐 豊雅 医薬基盤研究所所長をはじめ、各組織から多数の関係者が参加し、本学とJIHSおよびNIBNとの間での、協働大学院の教育研究への協力に関する協定書への署名が行われました。

本学の永田学長は、

「最終的には、できれば社会実装に持っていきたい。困難な感染症が発生したときのマネジメントだけではなく、それに備えるためのいろいろな技術の開発、例えばワクチンであるとか薬であるとか、そういったものが一番重要な役割だと思っています。学生にとっても、現場に近い研究所の中で学ぶ環境ができますので、単に大学で学んでいるのとは違う効果が得られると大変に期待をしています」

と、その意義を語りました。

JIHSの國土理事長は、

「JIHSからは、細菌学、ウイルス学、病院病理学、疫学、公衆衛生学、創薬科学、臨床感染症学という7つの分野の専門家が協働大学院教員として参画することになりました。基礎研究、橋渡し研究の推進や、即応力を持つ感染症専門家の育成、感染症の社会的影響を考慮したリスクを導入、教育などをミッションとして、感染症に関連する幅広い領域の体系的横断的な大学院教育を実施したいと思っています」

またNIBNの片桐医薬基盤研究所所長は、

「今回ここに参画させていただくことによって、感染症、感染症に関する若手人材の育成というものに貢献していきたいと考えています。COVID-19の時も、我々の霊長類科学研究センターのサルを使ってワクチン開発等に貢献してきました。その経験等を活かして、社会実装に近い形で大学院研究者を育成することに尽力していきたいと思います」

と語りました。

協働大学院は2027年4月から開講の予定です（2026年度に入試）。修士課程および博士課程と通じて、感染症に関する基礎研究、医薬品・ワクチン・診断技術などの社会実装、危機管理を三本柱として教育を行っていきます。